旅行綜研とツアーコンダクター派遣事業

「人々の心豊かな旅づくりに貢献します」が私たちの基本理念です。

株式会社旅行綜研には、国内、海外ツアーコンダクターや通訳、各種スタッフの人材派遣や人材紹介を行なうヒューマンリソースサービス部門と、国内主要空港において、空港旅客へのご案内や接遇サービスなどを行なう空港関連サービス部門があります。国内に18カ所の本社、営業所、空港事務所の拠点があり、お客様に心豊かな旅がご提供できるよう日々、努めています。

弊社は、ツアーコンダクター派遣業界においては長い歴史をもつ独立系派遣会社です。長期にわたり大勢のツアーコンダクターを育成してきた経験に基づいて、未経験の方をプロのツアーコンダクターへ育成します。
研修、資格取得、デビューという過程で出てくる様々な悩みやご自身の弱点は、遠慮なく専任のカウンセラーやトレーナーにご相談ください。アサイナー（ツアーをどなたにお願いするか決めていく担当者）とトレーナー、カウンセラーがあなたと一緒に欠点を補い、解決できるよう努力していきます。（カウンセラーは東京のみ）。

大手旅行会社を中心に、個性あるツアーを企画する中小の旅行会社と多くのお取り引きをさせて頂いております。豊富で幅広いツアー受注があるからこそ、あなたのスキルにあったツアーをご提供できます。ツアーコンダクター業務は知識、体力ともに要求されるお仕事です。難易度の高いツアーに出て、つまづいてしまうこともあるのです。最終的には海外ツアーコンダクターを目指す方が多いですが、当社では最初から海外を目指せるように指導していきます。

コンダクターの方々の希望や能力により、当社事業の空港センディング業務、接遇業務、通訳業務、インバウンド業務、旅行関連業務、新規業務等への就業紹介をさせていただきます。

 
海外に出国する旅行客は1970年のジャンボジェット就航とともに飛躍的に増加の一途をたどり、旅行各社は需要増加に対応するために、添乗業務を社員添乗員から添乗専門会社に依頼することで業務の効率化と顧客サービスの向上に努めてきました。
 
　1980年代に入っても旅行需要の増加が続き、多くの会社が添乗員派遣業に参入し、現在では全国で60社を超えるまでにいたりました。
一般労働者派遣事業を行うには、管轄の労働局をつうじて厚生労働省から事業許可を受けることで比較的容易に事業参入がはかれることも新規参入の一つの要因となりました。このために、現在では添乗員派遣事業を営むほとんどの会社が、事業規模や登録する添乗員数、事業所数、資本力が極めて小規模な会社がほとんどを占めていることもこの理由からです。
 
　当社は1973年に日本ツアーエスコート協会として設立し現在にいたるまで、プロとして活躍するツアーコンダクターを養成し、大手旅行会社が催行する多くの旅行の添乗業務を担っており、35年間にわたり、業界で大きな役割と実績を残してきました。
 
　当社のツアーコンダクター派遣の事業理念は、「添乗業務に従事する人への派遣会社としての雇用者責任と厚遇」です。
当社は、実際に皆さんがプロのツアーコンダクターとしてデビューするまでの期間、そして独り立ちしてからも、派遣社員の自己裁量だけに頼らず、会社が長年にわたり培ってきた研修制度や、就業上のリスクを軽減する各種保険制度など、複数のバックアップ体制で皆さんを支えます。　
 
　人材派遣業界のほとんどを占めているのは一般事務派遣ですが、ツアーコンダクターの場合は事務派遣とは異なり、旅行先では誰の監督下にもおかれずに一人で業務に従事することになります。
不安なことですが、思わぬトラブルが起きたり旅客からのクレームを受けるといったことも予期しなければなりません。
当社は一貫して添乗業務に対するバックアップ体制整備を重視してきました。
 
　派遣会社の中にはツアーコンダクターを個人事業主として位置付けし、会社が受注した添乗業務を帰属するツアーコンダクターへ再発注するような形態をとり、ツアーコンダクターの持つリスクはOwn risk（自己責任）として割り切るという登録形態を採用する会社もあります。
この場合、事件や事故に遭遇した場合の負担や、賠償金やクレームの処理代を、会社ではなくツアーコンダクター自らが負うことになります。
 
　会社選択をする際、支給される給与が高い、低いを基準に簡単に判断してしまう傾向がありますが、募集広告では知ることのできない詳細な条件をしっかりと理解する必要があります。
実際に会社を訪問して、会社の規模、事業理念、保険制度、福利厚生、会社の賠償能力、会社の受注実績、就業機会と本数など、あらゆる面からの処遇に対する調査活動と企業診断を行なわれることをお勧めします。